この記事では、節約術の一つとして中古品を高く売る方法が有効です。中古品を売るには、CtoC ECの市場、つまりネットオークションやフリマアプリを使うのが適切です。この記事では、ネットオークションやフリマアプリの動向や背景について説明します。
ネットオークション・フリマアプリの基礎
ネットオークション・フリマアプリは「CtoC EC」の取引形態の事
ネットオークション・フリマアプリは、「CtoC EC」の取引き形態に属します。
これは、CtoC(Customer to Customer) EC(electronic commerce )の略で、つまり、
「一般消費者間で行う、ネットワークを使った商品の売買」
という事です。
「CtoC EC」とは、一般消費者間で行うネットワークでの取引の事で、ネットワークオークションとフリマアプリの2つの形態がある
ネットオークションの特徴
ネットオークションとは、ネットを使ってオークション形式の商品売買できる形態の事です。一般消費者が出品者あるいは入札者になってオークションに参加し、最終的に高額な入札を入れた方が落札します。
代表的なサービスが「ヤフオク」です。
ただし、「ヤフオク」ではだれでも参加する事ができるので、一般消費者間の取引「CtoC EC」だけでなく、一方が企業である「BtoB EC」や「BtoC EC」も一部含まれることになります。
フリマアプリの特徴
フリマアプリとは、出品者が販売価格を決めて、その価格で購入する人がいれば取引成立します。
オークション形式と異なり、購入希望者がいない場合も多いため、出品者は値引きなどで対応したりします。
代表的なサービスが「メルカリ」、「ラクマ」などです。 ヤフオクでも2017年2月からフリマを導入し、オークション形式とフリマ形式の両方に対応できるようになりました。
ネットオークション・フリマアプリ の市場動向
CtoC ECの市場動向について経済産業省の公開資料から調べてみました。
ネットオークション市場は1兆円程度で、飽和している状況です。

一方、フリマアプリ市場は2012年に登場して以来、急速に伸び続けており、数年後にはオークション市場を追い抜くものと思われます。
フリマアプリの急成長の背景は、フリマアプリが、急速に普及したスマートフォンから簡単に取引できるという、特徴によるものと考えられている。
ネットオークション同様に、フリマアプリは中古品売買において有効な手段となっているわけである。

・ネットオークションとフリマアプリの市場規模は1兆6,000億超と巨大で、これらを利用して中古品を売買するのが最も有効な手段である。
ネットワークオークション・フリマアプリの取り組み
安全性に対する取り組み
取引にはトラブルはつきものです。
特に、「CtoC EC」はインターネット上の一般消費者が対象であるため、相手の素性がわかりにくく、トラブルを誘発しやすい状況といえます。
そこで、「ヤフオク」や「メルカリ」などでは、出品者と購入者の相互評価制度などで、安全に取引できるようにしています。
出品者・購入者の相互評価制度により低評価者を淘汰する
「ヤフオク」や「メルカリ」にみられるように、出品者は落札者や購入者を評価でき 、また購入者は落札者を評価できる仕組みになっています。
つまり、信頼できない取引者は、市場から淘汰されるわけです。
不正出品の防止
「ヤフオク」などでは、違反商品が出品された場合、違反商品として申告する事ができます。
「メルカリ」では、出品者と購入者の相互評価が完了してから、「メルカリ」で購入者から預かっていたお金が出品者に支払われる事になります。つまり、購入者にとっては、出品説明内容とは異なる不良品がとどいても評価をしなければ取引成立しません。出品者は不正出品が困難となるわけです。
ただし、「ヤフオク」でも「メルカリ」でも出品している商品数が莫大であるため、不正出品に対して全て対応できているわけではありません。
不正商品を購入するのを避けるためには、個人が注意すべき点も多々あります。
「相手への評価内容をみて、慎重に購入判断する」、「出品の説明はきっちりとみて、問題があれば質問する」などです。
・「ヤフオク」や「メルカリ」などでは、相互評価制度やガイドライン策定などで、安全に取引できるようにしています。
・ただし、不正商品を購入するのを避けるためには、「相手への評価内容をみて、慎重に購入判断する」などの対応も必要です。
まとめ
節約術を極めるためには、中古品を売るということは非常に有効です。ネットオークションとフリマアプリの市場(CtoC EC)の規模は1兆6,000億超と巨大で、これらを利用して、中古品を売買するのが一般的な手段です。
「ヤフオク」や「メルカリ」などのサービスでは、この市場に安全に参加できるような取り組みもされていますが、相手への評価内容をみて、慎重に購入判断するなどの個人での取組みも必要です。